砂田誠（Office TEAM101） 2026年
本稿はAMEH白書の補論として、投資期間構造の比較を行うものである。 査読を経た学術論文ではない。仮説と、公開データに基づく構造の整理である。 いずれの投資手法が「優れている」かを断言するものではなく、構造的リスクの対称的な開示を目的とする。 判断は読者自身が行ってほしい。
投資における「長期保有」は、暗黙のうちに効率的市場仮説（EMH）の前提 — 市場の効率性は時間的に不変である — に依存している。適応的市場仮説（AMH、Lo 2004）はこの前提を棄却し、効率性が環境条件に応じて変化することを示した。適応的市場エネルギー仮説（AMEH、砂田 2025）はさらに進んで、その変化のメカニズムをエネルギー動態として記述する枠組みを提示する。
本稿はこの3つの理論を縦糸として、2つの投資期間構造 — 長期保有と日中完結型トレード — を横糸として、構造比較を行う。長期保有の構造的リスク（オーバーナイトリスク、Sequence of Returns Risk、予測依存性）を実証データで示し、日中完結型の構造的特性（期間リスクの排除、双方向性、統計的確率管理、感情排除の仕組み）を対置する。同時に、日中完結型の限界（裁量トレーダーの大半が損失を出すという実証データ、統計的優位性の学術的証明の不在、NISA非課税枠との非互換性）を正面から開示する。
いずれの構造が有効であるかは、市場環境の性質に対する投資家自身の認識に依存する。本稿はその認識の材料を提供する。
2026年現在、日本では新NISA制度を背景に「長期・積立・分散」が投資の正統とされている。金融庁は20年間の積立投資で過去実績において元本割れがなかったことを公表し、制度設計もこの思想に沿っている。
この正統性は、意識されているかどうかにかかわらず、効率的市場仮説（EMH）の世界観に依拠している。市場は長期的に効率的であり、個別銘柄の選択やタイミングの判断は報われない。したがって市場全体に分散投資し、時間を味方につけるのが最善である — これがEMHから導かれる実用的な帰結であり、インデックス積立の理論的な根拠である。
しかし現実の市場は、この前提に対して繰り返し異議を突きつけてきた。2008年のリーマンショックで日経225は61%下落し、高値回復に15年を要した。2020年のコロナショックでは5週間で34%が消えた。2024年8月5日、日経225はわずか1日で12.4%下落し、2日間で18.2%の暴落を記録した。2026年3月、ホルムズ海峡の事実上の閉鎖と原油105ドル突破が同時に起き、日経VIは49を超えた。
これらの事象は「市場は長期的には回復する」という言葉で片付けられてきた。しかし「回復する」は事後的な結果であり、回復が保証される理論的根拠は存在しない。日経225が1989年の高値を回復したのは、35年後の2024年2月のことだった。
本稿が立てる問いはこうだ。投資における期間の選択は、市場に対するどのような前提に基づいているのか。そしてその前提は、理論的にどこまで正当化されるのか。
3つの市場仮説 — EMH、AMH、AMEH — を理論的に整理し、その枠組みの中で、2つの投資期間構造（長期保有と日中完結型トレード）が持つ構造的リスクと構造的利点を対称的に比較する。